フォーカルは高性能医療機器として、世界中で高い評価を受けております。
国内初！医療従事者様の声を反映し、細腕に特化した新製品の登場です！
女性や高齢者の方など、今まで測定が難しかった患者様におすすめです。
もちろん、フォーカルならではの、イージリリースバルブ、エクストラロングチューブ（70cm）仕様の製品となります。
測定範囲：0〜300mmhg
カフ：ナイロン（ネイビーのみ）
国内初！医療従事者様の声を反映し、細腕に特化した新製品の登場です！
女性や高齢者の方など、今まで測定が難しかった患者様におすすめです。
もちろん、フォーカルならではの、イージリリースバルブ、エクストラロングチューブ（70cm）仕様の製品となります。
測定範囲：0〜300mmhg
カフ：ナイロン（ネイビーのみ）
| 医薬品販売許可証の情報 | ||
|---|---|---|
| 許可区分 | 店舗販売業 |  |
| 許可番号 | 28文文生薬第969号 | |
| 発行年月日 | 平成28年11月21日 | |
| 有効期限 | 平成34年11月20日 | |
| 名称 | バイオメディカルネット株式会社 | |
| 店舗の名称 | バイオメディカルネット株式会社 | |
| 店舗の所在地 | 東京都文京区湯島2-18-6 | |
| 許可証発行自治体名 | 文京区文京保健所 | |
| 特定販売（インターネット販売）届出書の情報 | |
|---|---|
| 届出年月日 | 平成26年6月4日 |
| 届出先都道府県 | 東京都文京区文京保健所 |
| 医薬品販売（相談応需含む）に従事する専門家の情報 | |
|---|---|
| 氏名 | 盛山夕紀子（登録販売者） |
| 登録番号 | 第12-15-00069号 |
| 登録先都道府県 | 千葉県 |
| 担当業務 | 医薬品販売 |
| 登録販売者の勤務状況 | 月〜金 10時〜18時（土日祝日除く） |
| 当該店舗に勤務する者の名札等による区別に関する説明 | 店舗に勤務している登録販売者は有資格者であることを示す名札をつけています。 |
| 取扱う一般用医薬品の区分 | |
|---|---|
| 2類医薬品・3類医薬品 |
| 医薬品販売店舗の営業時間 | |
|---|---|
| インターネットでの注文受付時間 | 24時間受付 |
| 実店舗の営業時間 | 平日10時〜18時 |
| インターネット販売の医薬品販売時間 | 平日10時〜18時 |
| 専門家が相談応需を受ける時間および連絡先の情報 | |
|---|---|
| 通常時 電話番号 | 03-5840-8172 |
| メールアドレス | shopdeclinic@biomedicalnet.co.jp |
| 相談応需時間 | 平日10時〜18時 |
| 緊急時 電話番号 | 03-5840-9868 |
| 相談応需時間 | 平日10時〜18時 |
| 一般用医薬品の販売に関する制度に関する事項 | |
|---|---|
| 第一類医薬品、第二類医薬品 及び第三類医薬品、【要指導医薬品】の定義及びこれらに関する解説 |
第一類医薬品：その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうち、特に注意が必要なものや、新規の医薬品。 第二類医薬品：第一類医薬品以外で、その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品。 第三類医薬品：日常生活に支障を来す程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含む医薬品。 ※当店では、第二類・第三類医薬品のみ扱う 要指導医薬品 医療用から移行して間もなく、一般用としてリスクが確定していない医薬品、およびその医薬品と有効成分・分量・用法・用量・効能・効果などが同一性を有すると認められた医薬品。また、薬事法第44条第１項・第２項に規定する劇薬、毒薬。 |
| 第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の表示に関する解説 | サイト上に第二類・第三類医薬品を掲載。当該商品ページには「第2類医薬品・第3類医薬品」と記載。 |
| 第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品、【要指導医薬品】の情報提供に関する解説 | 第二類・第三類医薬品の販売にあたっては、相談があった場合の応答の義務があり、弊社宛に相談があった場合には登録販売者が対応する。 要指導医薬品、第1類医薬品は、薬剤師が対面で情報提供が義務となるため、当店では取扱を行いません。 |
| 指定第二類医薬品の陳列等に関する解説 | 指定第二類医薬品をサイト上に掲載しない。 |
| 一般用医薬品の陳列に関する解説 | 第二類・第三類医薬品のみを医薬品カテゴリに掲載する。 |
| 医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説 | 医薬品は、人の健康の保持増進に欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全の注意を払ってもなお副作用の発生を防止できない場合があります。このため、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等の給付を行い、これにより被害者の救済を図ろうというのが、医薬品副作用被害救済制度です。(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ホームページより抜粋） 【救済制度相談窓口】 0120-149-931（9：00〜17：30） |